ESG Journal
  • 会員登録
  • ログイン
ESG Journal
  • 実務解説・対談
    • 解説
    • 対談
    • イベントレポート
  • ESG評価機関対応
  • サステナビリティ経営
    • ESG評価機関/投資
    • 開示制度/基準
    • 第三者保証・監査
    • データマネジメント
    • サステナビリティ戦略
    • マテリアリティ/事業との統合
    • サプライチェーンマネジメント
  • 環境・社会・ガバナンス
    • 気候変動
    • 自然資本
    • 循環型社会
    • 人的資本
    • 人権
    • サプライチェーンDD
  • お役立ち資料
  • イベント・セミナー
  • 会員登録
  • ログイン

海外

  • HOME
  • 最新記事
  • 海外

ボーイング社、再生型牧畜による炭素除去クレジット4万トンの購入契約を締...

3月31日、ボーイング社は、テキサス州を拠点とする土壌炭素除去のパイオニアであり再生型牧畜のパートナーでもあるグラスルーツ・カー...

2026.04.15カテゴリー:気候変動

TNFD・GRI・SBTN、自然指標の標準化へ

4月9日、TNFD・GRI・SBTNの3団体は、「自然の状態(state of nature)」指標の共有(活用)に関する共同デ...

2026.04.14カテゴリー:開示制度/基準

SSBJ基準、26年3月に気候関連開示基準一部改正の可能性

GHGプロトコル「スコープ3改訂」の進捗を報告 新規カテゴリー追加の検討も

3月、GHGプロトコルは、スコープ3の見直しに関する方向性を示した報告書を公表した。GHGプロトコルでは、2024年以降、企業向...

2026.04.14カテゴリー:開示制度/基準

アジア再エネ拡大へ22億ドル合弁、TotalEnergiesとMasdarが提携

4月2日、フランスの総合エネルギー企業トタルエナジーズとアブダビの再生可能エネルギー企業マスダールは、アジア9カ国における陸上再...

2026.04.13カテゴリー:気候変動

GRI、開示基準を刷新へ 企業に「汚染の可視化」を求める 

3月、サステナビリティ報告の国際基準を策定するGRI(グローバル・レポーティング・イニシアチブ)は、企業による汚染の影響と管理に...

2026.04.10カテゴリー:開示制度/基準

ESGデューデリジェンス リスク対策から経営戦略の要に

4月1日、国際的な環境コンサルティングネットワーク、イノジェン・アライアンス傘下の英国アンテア・グループの専門家、アーロン・ドゥ...

2026.04.09カテゴリー:サステナビリティ戦略

EU、炭素市場の安定化へ制度修正 排出枠の無効化停止し緩衝材に

4月1日、欧州委員会は域内の排出量取引制度(EU ETS)の安定性と予測可能性を高めるため、市場安定化準備制度(MSR)の改正案...

2026.04.09カテゴリー:ESG評価機関/投資

アジア機関投資家、2030年に向けた気候投資戦略を提示

3月、アジアの機関投資家(アセットオーナー)による気候投資戦略の実践指針を示す「Asia 2030 Climate Playbo...

2026.04.09カテゴリー:気候変動

重要鉱物のリサイクルをAIで加速 米エネルギー省系研究機関とアマゾンが連携

3月30日、米エネルギー省(DOE)傘下のエイムズ国立研究所と重要材料イノベーションハブ(CMI Hub)は30日、電池用黒鉛な...

2026.04.07カテゴリー:循環型社会

グーグル、再森林化支援 10年で13万トンの炭素除去契約

3月30日、自然由来の炭素除去事業を手がける米リビング・カーボンは企業連合「シンビオシス・コアリション」を通じて、グーグル、マッ...

2026.04.07

  • 
  • 1
  • …
  • 23
  • 24
  • 25
  • 26
  • 27
  • …
  • 692
  • 
【最新のお役立ち資料】
グリーンとダイアゴナル分割のヘッダー。日本語の大見出し『EcoVadisスコアはなぜ求められるのか』と副題『—評価の仕組み・実務対応・活用ポイント解説—』が中央に配置されたデザインです。背景は網状のアイコンとオフィス風景のぼかし。
注目のお役立ち資料
  • EcoVadisスコアはなぜ求められるのか ー 評価の仕組み・実務対応・活用ポイント解説 ー
  • Green forest canopy banner advertising the SBTi Net-Zero Standard V2.0 complete guide with a 'Free Download' CTA (Japanese text).
    SBTiネットゼロ基準V2.0確定 ー来期予算までに整えるべき“算定基盤”と内部統制ー
  • CDP 2027で何が変わるのか ― 2026との違いと実務担当者が押さえたいポイント ―
解説ランキング
  • 1
    PPWR対応の実務とは―適合性評価・適合宣言書・スケジュールを整理
  • 2
    2030年目標は『設定して終わり』ではない――制度開示時代に求められるサステナビリティ経営の再点検
  • 3
    Scope3対応:サプライヤーデータ収集の実務 何を、誰から、どこまで集めるべきか 
  • 4
    SBTiネットゼロ基準V2.0決定版:変更点、移行スケジュール、実務ポイントを解説
  • 5
    GX-ETS(排出量取引制度)とは?2027年度に向けて制度と実務を改めて整理
ESG Journal
ESG Journal
  • 運営会社
  • 著作権について
  • 利用規約
  • 個人情報について

Copyright © 2026 ESG Journal. All Rights Reserved.